就職や転職の面接において、最後に必ず聞かれるのが『最後に何か質問はありませんか？』という質問を投げかける問いです。
基本的に、この質問に対して『特にありません』と答えると、意欲や関心が低いと捉えられることが多いようです。そのため、応募者は何とかアピールにつながるような質問を考えて、面接官にぶつけなければなりません。
しかし、とんちんかんな質問や下調べを全くしていない丸投げの質問は逆効果で、例えば企業のホームページを見れば分かるようなことを質問すると「何も調べてこなかったのか」と面接官にマイナスの印象を与えます。
今回は面接における『最後に何か質問はありますか？』の答え方について紹介します。
質問を投げかける＝応募者の関心の深さを調べている
この『最後の質問』の目的は、応募者の関心・意欲を試すことです。
例えば、製品や企業戦略、仕事内容について具体的な質問、鋭い質問をすれば面接官は「よく調べているな」とプラスの印象を持ちます。
逆に下記のような質問をすると、マイナスの印象を持たれてしまいます。
・教育制度はどうなっていますか？
新卒や第二新卒がやりがちな質問。
学校のように仕事は全部教えて貰える、と思ってるのではないか、受け身の人材なのではないか、と面接官は思ってしまいます。
教育制度について聞くならば、漠然とした質問ではなく
「教育制度に関する質問なのですが、お客様に営業をするためには○○の知識が必要だと思っております。それは現場で教えてもらえるのでしょうか？ それとも、入社前に勉強しておくべきでしょうか？」
など、具体的、かつやる気が感じられる質問にするべきです。
・御社では具体的にどんな仕事をするのでしょうか？
仕事に関しては説明会やホームページなどを見れば想像出来るはず。
仕事内容について質問するにしても、もっと下調べをして具体的に聞きましょう。
NGの質問をすると、これまで、どんなに印象が良くても不採用にされる可能性もあります。
下調べをしていないのが丸分かりな質問は致命的です。
どんな企業でも下調べが大切
企業が採用において最も重視するのが熱意や志望度です。
実際に企業の製品やサービスを調べて、業界を研究し、自分なりに仮説を立てて質問をしてくる応募者はなかなかいません。裏を返せば、しっかり下調べをした応募者の質問は、内定に大きくリード出来る最大のアピール材料なのです。
内定に至った理由に「君が一番、うちの会社や業界についてしっかり調べていたから」という理由は意外と多く、最後の質問が内定のキーになることは明白です。
質問の密度の濃さ、鋭さが強ければ強いほど、ライバルと差別化出来ます。
志望度の高い求人に挑戦する時は、ぜひ企業のホームページや業界紙などを読んで、突っ込んだ質問を用意しておきましょう。