よく「資格がないと転職は厳しい」という言葉を耳にする。
特に高卒の人や、職歴があまり良くない人は資格を取ることをすすめられるし、英語やパソコンが出来れば就職しやすいというのも嘘ではないだろう。
しかし、そういった情報は曖昧なことが多く、資格がどの程度、就職や転職において通用するのか情報が不足している。
ここでは、資格と内定率がどのくらい関係しているのか見て行きたい。
使える資格と使えない資格がある
恐ろしい話だが、大金を払って講座を受けて資格をとっても、まったく転職において役に立たない場合がある。資格というのは国家資格をのぞいて、いわゆる民間資格というものがあり、それらの中には金さえ払えばとれる資格だったり、業務にあまり役に立たない非実践的な資格も含まれている。
こういった資格は、専門学校や講座の主催者が儲けるためにやっている場合がほとんどで、広告では大々的に「転職に役立つ！」「履歴書にかける」などとのたまっているが、役立たずの資格になる可能性は大いに有り得る。
メジャーな資格である簿記や英検、TOEICなどは、やはり転職においては使える。転職サイトの募集要項を見ていればわかるが、簿記二級以上だったり、TOEIC700点以上などの条件がしばしば目につく。
資格を取る前に、まずその資格が使えるのかどうか、転職サイトの募集要項の欄をひと通り見ておくといいだろう。
なお、難関の国家資格である税理士や公認会計士などは、当然、転職において役立つ。しかし、これらの難関資格は1年以上の勉強が必要であり、専門的な道に進む人以外にはオススメ出来ない。
転職する際に、3ヶ月以内でとれる資格となると、やはり簿記か英語関係だろう。
MOS試験などエクセル・ワードの資格もあるが、パソコンを使用する業務の職歴があれば不要だ。転職においては、資格よりも実務経験のほうが強いとされているからだ。
資格があれば内定率は2倍近く上がる
資格があっても実務経験がないと厳しい、というのはもっともな言い分だが、職務経験も少ない、資格もないでは内定率は0％に近くなってしまう。
唯一、年齢が若いという資格があれば可能性はあるが、加齢は誰も避けることはできない。やはり、30代以降での転職では資格や実務経験の一つは欲しい。
募集要項に要資格の条件がある場合、ライバルがグッと減る。
それだけで内定率は高くなる。例えば事務の採用であっても、簿記二級が必須条件になっていれば、普通であれば50人応募するところが20人程度まで下がる。
倍率が下がれば、内定率も必然的に高くなるのは明白だ。
資格の有無だけで、内定のチャンスが2倍以上になるのなら、狙わない手はない。
TOEICは600点あれば十分武器になる
英語が好き・英語が得意だった人はぜひTOEICや英検などの英語の資格をとっておくといいだろう。英語を使った転職というと、ビジネス英語レベルじゃないとダメだと勘違いする人が多い。
実際には、英文によるメールのやり取りだけに英語が必要な部署もあり、そういった部署ではTOEIC600点の人でも十分に対応出来る。
転職の募集要項によく「日常程度の英文の読み書き」という条件がある。これはTOEIC600点前後で十分カバー出来るので、英語が得意なら、ぜひTOEIC600点はとっておきたい。
特に英文経理や外資系の事務職、貿易事務は英語と簿記の合わせ技で内定が取りやすいオススメの業種だ。
実際に簿記と英語の資格で転職に成功した女性の体験談を参考にしてください。hazimetetensyoku.hatenablog.com
仕事を探すなら資格という武器を持て
新卒時や20代のうちは、若さという強い資格がある。企業は育てれば戦力になる、と思って採用をしてくれる。
しかし、アラサーや30代以降の転職者は、資格や実務経験など武器がなければ転職は難しくなる。もし30代で武器を持っていないまま転職活動をしているのなら、一度、専門学校や職業訓練校に通い、資格という武器を持って改めて転職をするという手もある。
資格の有無だけで、転職での内定率はグッと高くなる。
大人になっても勉強する人になろう。